まとめ
- 朝日新聞者が全国世論調査を実施し、活用が進むビックデータへの意識を探った。
- ビックデータへの活用に関心がある人が半数以上を占める一方でプライバシーの侵害に「不安を感じる」は73%に達した。
- プライバシーを守るためにデータを提供したくない個人と、データを利用したい企業との間に「距離」があり「気味が悪い」という感覚がビックデータの活用を停滞させてしまっている。
ビックデータとは
デジタル化の更なる進展やネットワークの高度化、またスマートフォンやセンサー等IoT関連機器の小型化・低コスト化によるIoTの進展により、スマートフォン等を通じた位置情報や行動履歴、インターネットやテレビでの視聴・消費行動等に関する情報、また小型化したセンサー等から得られる膨大なデータ、すなわちビッグデータを効率的に収集・共有できる環境が実現されつつある。特に、近年ビッグデータが注目されているのは、従来のICT分野におけるバーチャル（サイバー空間）なデータから、IoTの進展などを始め、新たなICTにおけるリアルなデータへと、あるいはB to CのみならずB to Bに係るデータへと爆発的に流通するデータ種別へと拡大しているためである。（引用：
総務省｜平成29年版 情報通信白書｜ビッグデータの定義及び範囲）
考察
私たちが生活する上で至る所で活用されているビックデータ。活用例を見てみると身近な企業もビックデータを活用していることに驚く。本来ビックデータはデータを活用する企業にとって経費削減や業績の増幅など大きなメリットとなり得るものである。
今回の調査の結果を見てみると、とりわけインターネット上でのビックデータの取り扱いに関する不安事項が読み取れる。実際に私も普段インターネットを活用している中で「この情報どこから持ってきているんだろう」と思うことがしばしばある。（通販の履歴情報など）
一般的なビックデータはデータを活用する企業とサービスを利用する顧客双方にメリットをもたらすものになるが、インターネット上でのビックデータの使用例をみると情報が筒抜けになっており、個人情報の扱い方に疑問を覚える気持ちもわからなくもない。インターネット上は個人情報やユーザーの趣味嗜好の奪い合いになっている。自分のデータが何に使われているのか、不快だと思ったらどのように対処するのがいいのか、ユーザーに示していくことが今後求められていくだろう。
